日本赤十字社長崎原爆病院の朝長万左男院長らのグループが、現代の１００万都市に爆発力１メガトンの水爆と、広島型原爆と同じ１６キロトンの原爆がそれぞれ投下された時の被害シミュレーションの研究結果をまとめた。水爆が上空２４００メートルで爆発した場合は、郊外も含め３７万人が即死し４６万人が負傷、原爆が同６００メートルで爆発すると６万６０００人が即死し２０万５０００人が負傷すると推計した。研究報告は、１２カ国が参加し４月１１～１２日に広島市で開催される軍縮・不拡散イニシアチブ（ＮＰＤＩ）外相会合で配布される。

【一面焼け野原…】広島、長崎に原爆（２０１１年８月掲載）

　外務省の委託研究で放射線物理学や医学、災害工学の専門家らが参加。核兵器の非人道的な影響を考察した。被害想定は、広島、長崎原爆の基礎データのほか、米政府の報告書「核兵器の効果」（１９７７年）や、広島市が国民保護計画のために作った核兵器攻撃被害想定専門部会の報告書（２００７年）などを参考にした。

　水爆の場合、熱線が爆心地から１４キロ、爆風による破壊は１８キロに及び多くの人が死傷。さらに３キロ以内の３万６０００人が放射線の影響を受け、通常より白血病が７０人、がんが６５０人増えると推計。原爆の場合は熱線が爆心地から２．８キロ、爆風の破壊は４．５キロに及び、２．８キロ以内の１５万５０００人が放射線の影響を受け、白血病が２２０人、がんが１万２０００人増えるとした。水爆は生存者が少なく、爆発高度が高いことなどから原爆より放射線の影響を受ける人が少なくなっている。

　無差別な殺傷で医療・救助機関や人材も喪失して救護活動が不可能になると分析。「核兵器の爆発はいかなる状況においても耐えられない非人道的結末をもたらすことになる」と結論づけた。

　外務省軍備管理軍縮課は「核兵器の非人道的影響について科学的知見を深める必要があり、こうした成果をＮＰＤＩ内外の国で共有したい」としている。【樋口岳大、加藤小夜】