診療行為に関わる死亡事故は年間１３００～２０００件だと言うのです。本当でしょうかね？
私の周囲でもイレッサ服用の肺癌患者が快癒退院の日に突然間質性肺炎で発症から数十分
で即死されたり、長年精神医療を施された４１才の方が老衰で息を引き取られたり、元気だった
壮年がある日突然癌を宣告され壮絶な手術と放射線療法や抗ガン剤の投与であっと言う間に
痩せこけて絶命されたのを多く見てきました。
本当に医療は延命や健康回復に役立ったのかという疑問を持ってそれらの医療行為を
見ると即座に「間違いなく医療行為は人を殺す為にしか役立っていない。」と言う結論が
見えてきます。
私の周囲を見渡すと最新の医療を告発した山のような書物が溢れています。
それらの居つくかは此の書庫で紹介しましたがそれを含め再度以下にご紹介しましょう。
近藤 誠 慶応医大放射線医師
がん放置療法のすすめ、 医者に殺されない４７の心得
内海 聡 Tokyo DDクリニック 院長 内科医
医学不用論、 精神科は今日もやりたい放題、 心の病に薬はいらない、 大笑い精神医学、
 | 単行本（ソフトカバー） |
 | 単行本 |
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と言う事で医療の大半は患者を食い物にして健康悪化させお金を搾り取る悪徳医療であると
言う事です。 だからもし下記報道のような患者の「何故」に答えるような事を医療がするはずは無いし
もし、その様な事が横行したら日本に蔓延する医療の大半は患者の支持を喪失して崩壊すると言う
事なのです。 医療とは患者を食い物にして金を儲ける医療機関のマッチポンプ(自己利益創出事業)
と言う事を忘れた時代遅れのヒューマニズムを信奉して医療性善説を吹聴する医療関係者と
同じ穴のムジナによるネット記事です。
医療事故調 患者の「なぜ」に応えよ
医療現場での事故を調査し再発防止に役立てる国の医療事故調査制度の概要がまとまった。患者の「なぜ」に応え、医療への信頼を高める制度にできるのか、医療側のやる気が問われる。
回復を願い治療を受けたのに予期せぬ医療事故に遭ってしまう。診療行為にかかわる死亡事故は年間千三百～二千件起きていると推計されている。
患者や家族にとっては「なぜ死ななければならなかったのか」という思いが消えない。事実の隠蔽（いんぺい）や虚偽の説明がなされては、医療側への不信は高まるばかりだ。
一方、医療側も手を尽くしたのに刑事責任を問われかねない事態はつらい。難しい治療に挑む医師を萎縮させかねない。
医療事故の原因を解明し、再発防止に役立てたい。双方の思いがやっと形になった。厚生労働省の検討部会が医療事故調査制度（医療版事故調）の概要を決めた。
二年後の創設を目指す事故調は、国内の医療機関計約十八万施設を対象にした。これまで分からなかった事故実態の把握が進む。
予期しない死亡事例が起きたら、遺族への説明とともに第三者機関への届け出と、院内での調査を義務づける。調査結果は第三者機関に報告し遺族にも伝える。
遺族が院内調査結果に納得しない場合は、第三者機関へ再調査を求められる。
ただ、原因究明を優先する考えから、第三者機関は調査結果を警察などに通報しない。
刑事責任は医師個人の責任を問われるが、実際は医療機関の組織に問題があるケースが少なくない。システムの不備を見抜くことを主眼に置いた。
それだけに院内調査の役割は重要になる。事故の発生でただでさえ遺族に不信を持たれている。医療側に責任感と自立性が求められることを忘れるべきでない。
第三者機関は行政から独立した民間組織を想定している。最後に遺族が頼る先である。調査権限や中立性をどう確保していくのかが大きな課題だ。
再調査の費用は一部遺族に負担させる方向だが、落ち度のない遺族に求めることは筋が違う。小さな診療所の調査には限界がある。支援する仕組みも必要だろう。
五年前に厚労省が創設へ大綱を示したが、警察への通報を盛り込んだ点に医療側から反発がでて頓挫していた。今度こそ国民の命と安全を守る制度に育ててほしい。