◇皮膚の見えない傷口からウイルス　治療時の２次感染、装備より人的要因に落とし穴

　「エボラ出血熱」の感染が止まらない。西アフリカの患者は増え続け、先進国で医療水準が高いはずの米国やスペインで、医療従事者の２次感染も出ている。「日本上陸」への懸念が高まる中、ウイルスの「正体」と国内の防疫態勢を検証した。【樋口淳也】

【すでに３００回以上の突然変異】エボラウイルス、強化の可能性は

　エボラ熱は今年２月以降、西アフリカのギニア、リベリア、シエラレオネを中心に感染が広がった。発症すると高熱や激しい下痢、吐血などを起こし、致死率は４０～９０％。世界保健機関（ＷＨＯ）の１７日の発表では、エボラ熱の感染者数（疑い例を含む）は計９２１６人で、死者は４５５５人。１２月初旬には新規感染者が現在の週約１０００人から５０００～１万人に増える可能性があるとされ、さらに爆発的に増えかねない。

　エボラウイルスとは、そもそも何か。「１９７６年、アフリカのザイール（現在のコンゴ民主共和国）とスーダンの２カ国で患者が発生し、初めて病原体が確認されました。最初の患者が『エボラ川』沿いで出たことから、その名がつけられました」。こう説明するのは、エボラウイルスに詳しい長崎大熱帯医学研究所新興感染症学分野の安田二朗教授だ。自然界での宿主はオオコウモリが有力視されているものの、いまだに特定はされていないという。ウイルスは５種類あり、西アフリカで猛威を振るっているのは人での致死率が最も高い「ザイール・エボラウイルス」だ。発症すると、他人にもウイルスをうつすようになる。いったん体内に入ると爆発的に増殖して細胞を破壊。血管がもろくなって出血したり、肝臓や腎臓の機能が奪われたりし、最終的には多臓器不全で亡くなるケースが多い。

　問題は感染ルートだ。今のところ、患者の体液や血液に触れ、傷口などから入り込む「接触感染」とされている。安田教授によると、エボラ熱の場合、多ければ１ミリリットル当たり１億個あまりのウイルスが体液に含まれることがあり、そのうち数十～数百個が体内に取り込まれるだけで、感染する可能性があるという。「注意を要するのは、人間の皮膚には目に見えない傷口が無数にあり、そこからウイルスが入り込む可能性があることです。例えば乾燥して荒れた肌にも傷はあります。感染者の血液や体液、排せつ物、嘔吐（おうと）物を素手で扱ったりすればリスクは極めて高い」

　さらに、こんなケースもあった。「７６年にイギリスの研究所で男性の研究者が誤って感染したケースでは、血液、尿、便などは発症後９日以降は『陰性』になったのに、精液だけは６１日後まで『陽性』だったのです。こうした状況で、もし性交渉をすれば感染してしまいます」

　今のままでも十分に怖いウイルスだが、欧米のメディアでは、ウイルスが変異して、鼻やのどの粘膜から入り込む「空気感染」が起きているのではないかとの懸念が持ち上がっている。ＷＨＯは「証拠がなく、臆測に過ぎない」としているが、安田教授は「エボラはインフルエンザなどと同じく『変異』が速いウイルス。（空気感染するような変異が）すぐに起きるとおびえることはありませんが、可能性としては完全には否定できません。常にウイルスを監視し、そうした事態にも備えておくことは必要でしょう」と警鐘を鳴らすのだ。

　そんな恐るべきウイルスへの日本の備えはどうか。

　厚生労働省によると、国際便のある空港や港では、サーモグラフィーと呼ばれる装置を使って入国者の体温を測定し、発熱した人がいないかを監視している。２１日には発生国からの帰国者に対し、１日２回の健康報告を３週間義務付けると発表した。とはいえ２００９年の新型インフルエンザでもそうだったように、「水際」での完全シャットアウトは難しい。感染が疑われる患者が出れば、エボラ熱を含め危険性が最大の「１類感染症」に対応できる全国４５の指定医療機関が治療する。

　「現時点では、入国者への対応はほぼ十分と言えます。指定病院もマニュアルを設けてトレーニングをしており、大きな問題はありません」と安田教授は評価する。

　エボラ熱の「診断」は、患者の血液の遺伝子検査などによる。ただ、厚労省結核感染症課は「ウイルスの詳しい種類などを知るには、エボラウイルスそのものを分離して調べる必要がある」と言う。それができるのは最高度の安全設備を持つ「バイオ・セーフティー・レベル（ＢＳＬ）４」対応の施設だが、国内にはない。ＢＳＬとはＷＨＯが示す、ウイルスの危険度に応じて求められる施設の基準だ。

　３月に日本学術会議・総合微生物科学分科会が出した提言「我が国のＢＳＬ４施設の必要性について」によると、同施設は世界１９カ国に４０以上ある一方、国内では東京都内と茨城県内の２カ所に設備はあるものの「地域住民の同意が得られず、稼働していない」という。提言のとりまとめに携わった柳雄介・九州大大学院医学研究院教授は「通常のエボラ熱ならＢＳＬ３の施設で診断できるが、（ウイルスが変異して）未知の型だった場合、ＢＳＬ４施設で分離しない限り確定診断は不可能。治療薬やワクチンの開発といった国際貢献のためにも施設を置くべきです」と話す。

　治療には、日本の富山化学工業が開発した抗インフルエンザ薬「ファビピラビル（販売名アビガン）」や、米国製の未承認薬「ＺＭａｐｐ（ジーマップ）」が使われる例もあるが、いずれも「１００％効くと太鼓判を押せるものではない」（安田教授）という。

　もう一つ気になるのが、欧州のスペインや世界最先端の医療体制を持つ米国で、患者の治療に携わった看護師らが２次感染したことだ。職場での感染症予防策を研究している吉川徹・労働科学研究所副所長は「米国のケースは、感染防止の事前訓練が十分にされず、防護具の取り外し手順に不備があったと言われています。これは日本でも起こり得ることです」と指摘する。

　「例えば手袋を二重にするのは、患者の体液の浸透を防ぐためというより、防護服を脱ぐ過程で汚染された外側の手袋をまず外し、リスクを減らすのが目的です。一つ一つの手順の意味を現場の職員にしっかり伝えておかないと、いかに装備が優れていても間違いは防げません。極度の緊張や疲労を強いられることもミスの誘因になります」

　実際、感染したスペインの看護師は「病室を出て防護服を脱ぐ際、手袋で顔に触ってしまった気がする」と証言している。ヒューマンファクター（人的要因）を甘く見てはならないのだ。「現状ではペアで互いを監視しながら防護具を取り外すのが基本ですが、人間は必ずミスをするという前提に立てば、手順が守られているかを確認する専任の人物を置くことも検討すべきでしょう」

　エボラ熱は「対岸の火事」ではなくなりつつある。