マグニチュード（Ｍ）７以上の大地震の発生を、１時間～２０分前に予測できる可能性のある手法を、京都大情報学研究科の梅野健教授や大学院生の岩田卓也さんのグループが開発した。震源域の上空の電離圏の異常を、国土地理院のＧＰＳ連続観測網「ジオネット」のデータを用いて検知する手法で、米国地球物理学連合の学会誌で３０日発表する。
■有効性の検証が必要
　梅野教授は「公開データのみを用いる手法であり、今後、有効性などの検証が進むことを期待したい」としている。
　２０１１年の東日本大震災（Ｍ９・０）では、本震の直前に震源域の上空６０キロ以上に存在する電離圏で電子数が異常に増えることが報告されている。ただし、ジオネットの一つの観測局のデータを用いて解析しているために精度が不十分で、他の地震に適用しようとすると誤差も生じていた。
　グループは、複数の観測局のデータを組み合わせて精度を格段に高める手法を新たに開発した。新手法を用いると、東日本大震災の前後に周辺で起きたＭ７クラスの地震についても電離圏の異常を捉えられる例があることを確かめた。
　電離圏の異常が起こるメカニズムはよく分かっておらず、梅野教授は「今後、東日本大震災以外の地震についても今回の手法を適用し、研究を進めていきたい」と話している。

　京都大の梅野健教授（数理工学）らの研究チームは30日、東日本大震災の前後にあったマグニチュード（M）7．0以上の地震が発生する前に、上空で電子の数が変化する異常があったとする分析結果を発表した。

　研究チームの分析手法は、従来用いられてきた地震発生後のデータは不要だといい、「M7以上の大地震発生1時間前から20分前の予測可能性に道を開くもの」と期待している。研究成果は米学術誌ジャーナル・オブ・ジオフィジカル・リサーチに掲載された。

　梅野教授によると、上空300キロ付近には「電離圏」と呼ばれる電子が広がる層があり、地震や火山活動、太陽のフレア（表面の爆発現象）によって影響を受けることが知られている。全地球測位システム（GPS）観測局のデータで、これまでM8以上の地震で電離圏電子数が増加する異常が検知されていた。

　研究チームは、従来のGPS観測局1カ所だけでなく、周辺の観測局30カ所のデータも使うなどし、分析の精度を高めた。それにより、2011年3月11日の東日本大震災（M9．0）だけでなく、同年3月9日の三陸沖や同4月7日の宮城沖で起きたM7クラスの地震でも発生直前に電子数増加の異常があったことが分かったという。

　梅野教授は「地震以外の要因による電子数の増減を明確に区別する方法の確立などが課題」と指摘した上で、「地震の予測能力について第三者による検証が進むことを期待する」としている。