地下で正体不明の巨大なまずが動くと言われた大地震、最近はすっかり変わって
地下の活断層が引き起こす周期的地殻運動だという事になっています。
けれども40年ほど前はまことしゃかに地下に有る巨大な空洞に岩盤が崩落する結果起きる
地面の振動だと言われ地殻の沈み込み現象が基本で落ち込んだ岩盤で地面が切り裂かれて
沈み込む断層こそが正断層とされ、押し圧力で競り上がる断層は逆断層だと命名されてしまい
ました。
そして地震の結果出来るのが断層であって、単なる地割れだから危険はまったくありませんと
お偉い頭狂大学や狂頭大学の大教授さまの誤進言でめでたく日本活断層列島の各所に
ひしめく巨大原子力発電所の建設が出来たという次第です。
しかし、その非常識な学会の定説も幾度か改定のチャンスがありましたがまったくぶれず大変な
頑迷ぶりでした。一例として1923年の10年ほど前に東京大地震の預言をした今村助教をたしなめて
安全宣言を出した世界的地震学の権威大森教授はなんとそのオーストラリア外遊講演中に起きた
関東大震災で轟々たる避難の最中に急遽帰国して、断罪と罪責の呵責と失意の嵐の中で
あっさりと頓死するに至りました。しかし、大勢は尚活断層が地震の発生源であることは頑迷に受け
入れず、世界の潮流に逆行して遅れに遅れ、今浦島日本地震学会という迷走ぶりでした。
いまから20年ほど前の90年代になって漸く頭のお固い東京大学の古典的地震信仰に凝り固まる
地震学者様が順次退任され鬼籍にお入りになって後、後数年で21世紀を迎えるという頃にそれまで
狂人扱いされてきたヴェゲナーの大陸移動説に立脚したプレートテクトニクス理論に破れ、
お固い日本の地震学会も完敗を余儀なくされたのです。
必然的に世界の嘲笑のなか敗者となった日本の地震学会は赤恥を忍んでその軍門に下ったのは
世界最遅で何と1990年代という情けない世界最後進の日本の地震学の無様さでした。
とんでもない無知妄信のたぐいが今もなお世界トップレベルだと豪語する口先だけの日本の
地震学会の現実のお粗末な実体なのです。
そしてことごとく予知は失敗し、地震は起きないと地震学会でお墨付きをもらったところから
順繰り巨大地震に見舞われ、挙げ句に想定すら出来ず、日本では絶対に起きないとされてきた
定説のマグネチュード9クラスの海溝型大地震に不意打ちを食らって、さらに川内の地震評価に
お墨付きを与えた直後に今度は川内直近の熊本で今まで経験したことのない地震が起きている
というありさまです。
すっかり面目がつぶれお手上げの状態が露顕してあまりにも無様な見すぼらしい日本の
自信のない地震学の現場が丸見えというのが偽らざる世界に冠たる日本の地震学の真の
実力なのです。
さて、未経験な事態にさらされている日本の自信喪失地震学会が、お次は熊本地震は
南海トラフとは無関係だと言い出しました。 さて、賢明な日本国民のみなさまは過去に
大失敗を連続してきた日本の地震学会のおっしゃることを受け入れられるか、あるいは
すわ南海トラフ地震が来ること間違いないと地震対策に傾倒されるか大変明快な
選択肢を提供する数多のネットニュースは以下です。
熊本地震「南海トラフと無関係」 沖縄の地震活動に影響も
産経新聞 4月24日(日)7時55分配信
発生から２４日で１０日を迎えた熊本地震。西日本の南海トラフで起きる地震の前兆ではないかと心配する声もネット上などでみられるが、専門家は「無関係」と否定している。熊本地震は九州以南の特異な地殻変動と関連しており、沖縄地方の地震活動に影響を与える可能性も懸念されている。
南海トラフではフィリピン海プレート（岩板）が陸のプレートの下に沈み込んでいる。この影響で西日本の陸地は北西方向に押されてひずみが蓄積しており、マグニチュード（Ｍ）８級の南海トラフ地震が近づくと、活断層が動いて内陸の直下型地震が増えることが知られている。
昭和１９年の東南海地震では、発生前の数十年間に鳥取地震（Ｍ７・２）などの直下型が多発。平成７年の阪神大震災（Ｍ７・３）も次の南海トラフ地震の準備過程の一つとみられる。
では今回も“前兆”なのか。名古屋大の山岡耕春教授（地震学）は「内陸で地震が活発化するのは中国、四国地方までで、九州は関係ない。熊本地震が南海トラフ地震の引き金になることもない」と否定する。
九州南西沖から沖縄地方の海域には「沖縄トラフ」と呼ばれる海底盆地が伸びている。ここは南海トラフと違って海溝ではなく、海底を南北に引っ張り拡大するような力が働く。この影響は九州中部にも及んでいるとされ、熊本県などに「別府・島原地溝帯」という溝状の地形を形成。周辺に多くの活断層ができた。
熊本地震はこうした大規模な地殻変動を背景に起きたもので、気象庁も「南海トラフ地震とは仕組みが異なり、影響を与えることはない」とみている。
地震活動は今後、さらに東西へ拡大するのか。地溝帯の東側には、１６世紀に広範囲で連動した中央構造線断層帯という長大な活断層が隣接しているが、東大地震研究所の古村孝志教授（地震学）は「発生間隔は２千～３千年で、次の地震のエネルギーはまだ十分にたまっておらず、影響する可能性は低い」と話す。
一方、西側の沖縄トラフはどうか。琉球大の中村衛教授（地震学）は「熊本から遠い上、多数の細かい断層の集まりのため北部を除いて影響しない」とみる。
古村教授は「沖縄トラフ北東端に近い鹿児島県の甑（こしき）島周辺では、昨年１１月から今年にかけて最大Ｍ７級の地震が続いていた。これらが逆に熊本地震に影響を与えた可能性もある。沖縄トラフの今後の地震活動は分からないが、津波を伴うＭ７級が発生する恐れがあり、警戒を怠ってはならない」と指摘している。
南海トラフではフィリピン海プレート（岩板）が陸のプレートの下に沈み込んでいる。この影響で西日本の陸地は北西方向に押されてひずみが蓄積しており、マグニチュード（Ｍ）８級の南海トラフ地震が近づくと、活断層が動いて内陸の直下型地震が増えることが知られている。
昭和１９年の東南海地震では、発生前の数十年間に鳥取地震（Ｍ７・２）などの直下型が多発。平成７年の阪神大震災（Ｍ７・３）も次の南海トラフ地震の準備過程の一つとみられる。
では今回も“前兆”なのか。名古屋大の山岡耕春教授（地震学）は「内陸で地震が活発化するのは中国、四国地方までで、九州は関係ない。熊本地震が南海トラフ地震の引き金になることもない」と否定する。
九州南西沖から沖縄地方の海域には「沖縄トラフ」と呼ばれる海底盆地が伸びている。ここは南海トラフと違って海溝ではなく、海底を南北に引っ張り拡大するような力が働く。この影響は九州中部にも及んでいるとされ、熊本県などに「別府・島原地溝帯」という溝状の地形を形成。周辺に多くの活断層ができた。
熊本地震はこうした大規模な地殻変動を背景に起きたもので、気象庁も「南海トラフ地震とは仕組みが異なり、影響を与えることはない」とみている。
地震活動は今後、さらに東西へ拡大するのか。地溝帯の東側には、１６世紀に広範囲で連動した中央構造線断層帯という長大な活断層が隣接しているが、東大地震研究所の古村孝志教授（地震学）は「発生間隔は２千～３千年で、次の地震のエネルギーはまだ十分にたまっておらず、影響する可能性は低い」と話す。
一方、西側の沖縄トラフはどうか。琉球大の中村衛教授（地震学）は「熊本から遠い上、多数の細かい断層の集まりのため北部を除いて影響しない」とみる。
古村教授は「沖縄トラフ北東端に近い鹿児島県の甑（こしき）島周辺では、昨年１１月から今年にかけて最大Ｍ７級の地震が続いていた。これらが逆に熊本地震に影響を与えた可能性もある。沖縄トラフの今後の地震活動は分からないが、津波を伴うＭ７級が発生する恐れがあり、警戒を怠ってはならない」と指摘している。
