いやあシリヤ問題ね。複雑怪奇ですよね、
発端は11世紀のフランクによる十字軍中東略奪と言うことでしょうか。
もちろんその前がありますがそれは考えないことにしましょう。
そして前世紀では石油利権をめぐっておぞましい謀略が中東に
華々しく展開されました。主なところだけでも以下のようです。
1914年10月オスマントルコとロシアのクリミヤ戦争勃発と戦火拡大
1916年5月英国三枚舌外交と英仏路中東分割サイコスピヤ秘密協定
1918年第一次世界大戦終結
1939年第二次世界大戦勃発
1945年第二次世界大戦終結
1948年第一次中東戦争とイスラエル問題勃発
1950年代ソビエトによるアラブ諸国への武器大量売買
1970年代 シーア派イラン革命と米国のイラクフセイン政権支援
1979年のソビエト共産政権支援でアフガン侵攻と冷戦
1980年のイラク・フセイン政権によるイラン侵攻
1988年のイランイラク戦争終結とイラクの疲弊
1989年にマルタにてゴルバチョフとブッシュによる冷戦終結
1990年8月2日にイラクのクウェート侵攻で始まった湾岸戦争、
そして、今世紀は以下です。
2001年9月11日米国の同時多発テロ、米国のアフガン侵攻
2003年3月 米国のイラク侵攻
2010年チェニジャに始まったアラブの春でシリャアサド政権の弱体化
とソビエトの露骨なアサド政権支持
2014年シリヤイラク国境地帯に過激派組織シリャ
2015年パリ同時多発テロに対する多国籍軍シリヤ空爆拡大
そして現在のシリヤの惨状です。
分かることはなまじ豊かな資源があると強欲な国々が押し寄せてきて謀略とおぞましい
悪行の限りを尽くして庶民は散々な目に合わされるということですね。
誰が正しくて誰が間違っているのか、はっきりといえることはテレビやラジオや新聞は
根底から間違った報道ばかり繰り返していると言うことですね。そして、歴史家もとんでもない
お説をお書きになって金儲けに余念がないという次第です。 以下は自分たちの安全は
自分たちで守らないととんでもない酷い目にあうということを明白に示す数多のネット
ニュースです。
https://vimeo.com/153680383 シリヤの惨状空撮動画
国連の調査委員会は8日、内戦下でシリア政府が拘束した人々を皆殺しにしているとの報告書を公表しました。(TBS系(JNN))
「国境なき医師団」支援病院に空爆、3人死亡 シリア
2016年02月10日 14:27 発信地:パリ/フランス
戦争・紛争 http://www.afpbb.com/articles/-/3076460?cx_part=txt_topics
![]()
▲ キャプション表示
×シリアの首都ダマスカス東郊のドゥマで、政府軍による空爆との情報の後、反体制派の制圧地域から立ち上る煙(2015年9月16日撮影、資料写真)。(c)AFP/ABD DOUMANY写真ギャラリーをみる写真購入のお問合せはこちら
【2月10日 AFP】シリア南部で5日、国際医療支援団体「国境なき医師団(MSF)」が支援している病院が空爆を受け、3人が死亡、6人が負傷した。MSFが9日、明らかにした。
MSFは声明で、2月5日夜にヨルダンとの国境から約12キロのタファス(Tafas)にある野戦病院が空爆され、建物の一部が損壊し、医療活動ができなくなったと発表した。死傷者には看護師1人が含まれるという。
声明はさらに、空爆はこの2か月で激しくなっており、シリア南部ではこれまでにも医療施設が空爆による被害を受けてると述べている。だが空爆が誰によるものなのかについては明記していない。
内戦で荒廃したシリア国内では、同国政府に加えて、米国主導の有志連合とロシアもイスラム過激派組織「イスラム国(IS)」を標的とした空爆を行っている。
シリアの支援団体は今年1月、2011年3月に同国が内戦状態に陥って以降、177の病院が破壊され、700人近い医療関係者が死亡したと発表している。(c)AFP
シリアでアサド政権軍がナパーム弾を使用

シリア、ダマスカス郊外ダラヤ。ナパーム攻撃の後
シリアでアサド政権軍が市街地でナパーム弾を大量使用し問題になっています。内戦初期の頃にはテルミット焼夷弾を大規模に使用して使い尽くし、今は使用されていなかったのですが、今度は代わりにナパーム弾が使われ始めました。ナパームとはナフサに増粘剤などを添加しゼリー状にゲル化させた油脂焼夷弾で、広範囲を非常な高温で焼き尽くします。
- 2015年8月11日、シリアのダマスカス郊外ダラヤでのナパーム弾
攻撃後に不発弾が回収され、内部にゼリー状の物質が確認されています。火を付けると激しく燃えだし、ナパームであることが確定しました。ナパーム弾を含む攻撃用に設計された焼夷兵器は、特定通常兵器使用禁止制限条約(CCW)の付属議定書3で国際的に使用が制限され、市街地での使用は禁止対象となっています。ただしシリアはこれに参加していません。