死後、自分の遺体を医・歯学部生の解剖学実習などに提供する献体で、希望者の動機に変化が生じている。元来、大病を患った人が恩返しにと登録したり、社会貢献活動に熱心な人たちが名乗り出たりしていた。しかし、最近では大学が火葬してくれることが注目され、費用面から希望する高齢者が目立っており、関係者は困惑している。（菊池宏一郎）

　「別居している子供たちに面倒をかけたくないし、大学が火葬までしてくれると聞き、登録したいと思った。子供たちには葬式はしないで海に散骨してほしいと伝えている」。名古屋市で一人暮らしの女性（80）は、こう語った。女性は10月中旬、献体希望者の窓口になっている同市の団体「不老会」の集会に参加していた。

　ただし、登録には家族の同意が必要で、解剖に抵抗を感じている息子が反対しているため、登録はできない。女性は「時間をかけて説得し、考えが変わるのを気長に待ちたい」という。

　夫婦で献体に登録している同市の60歳代女性は、「夫が死んで一人になれば、面倒をみてくれる人もいない。火葬費用のことを考えた」と話す。

　実習後、大学が遺体を火葬する。引き取り手がいなければ、大学の納骨堂に安置される。妻を亡くし、同市で一人暮らしの男性（68）は「子供に葬式や墓守で世話をかけたくないと思って登録した。自分は墓に入らず、置いてもらえるなら納骨堂でいい」と考えている。

　不老会では毎年300～400人が登録しており、累計で2万3068人に上る。これまでに9586人が、名古屋大などでの実習に生かされた。

　医・歯学部のある大学や献体団体でつくる「篤志解剖全国連合会」（東京都）によると、核家族化や独居高齢者の増加に伴い、家族に負担をかけたくないという理由で献体を選択するケースが、ここ数年で全国的に増えてきたという。

　同会会長の松村譲児・杏林大教授（62）は、「献体は福祉や葬儀の代行ではない。登録した人の大きな決心を尊重する制度だ」と強調する一方で、「時代の変化で生じる様々な事情は無視できず、動機を安易に非難することはできない」と話す。不老会の北村直哉理事長（82）も「気持ちはありがたいが……」と複雑な心境だ。