このところ何をとっても景気が悪くなるお話ばかりです。 たぶんこのままだと相当損する人が出そうですね。
まあお金なんて所詮只の紙切れ、いざというときに人間が頼れるのは食料というとりあえず必要な現物
であることは間違いありません。
中国経済、一般に言われているより悪い=渡辺JBIC総裁
ロイター 10月16日(金)16時38分配信 http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20151016-00000080-reut-bus_all
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[東京 16日 ロイター] - 国際協力銀行(JBIC)の渡辺博史総裁(元財務官)は16日、銅価格の下落を根拠に「中国経済は一般に言われているよりも減速している可能性が大きい」と指摘した。先週末ペルーで開かれ自身も参加した20カ国(G20)財務相・中銀総裁会合では、7─9月の国内総生産(GDP)成長率が従来の7%から大幅に減速する公算が大きいとの見解を示した。記者団との懇談で語った。
渡辺総裁は「G20で中国側当局が10─12月期は若干よくなる感触と説明していた経緯などから、7-9月は大幅に減速するとの受け止めが多かった」と説明した。もっとも一部で報じられているように「3%台まで減速することはない」とコメントした。
<銅が鉄鉱石より下落、中国経済は効率化投資もできない可能性>
また、中国減速で商品価格が軒並み急落するなかで、過去数カ月は鉄鉱石価格よりも銅の価格下落が大きくなっている点に注目。銅は産業効率化に必要なIT投資向け銅線需要を反映するため「生産効率化といった前向きの調整も出来ないほど中国経済が悪くなっている可能性がある」との見解を示した。
人民元について「急激に下落すれば円高要因だが、じわじわ下落する場合は円も下落する」との見通しを示した。
原油価格については、米シェールオイル・ガスの損益分岐点が従来のバレル35ドル程度から25ドル程度まで下がっており、バレル50ドル程度という現在の低価格が「今後1年程度続くとの見方が増えている」と述べた。
リマで開かれたG20財務相・中銀総裁会合は、新興国経済減速の主因である「米国と中国が明確な話をしなかったため議論が拡散した」と総括。その結果、多国籍企業の課税逃れが議題の中心となったと説明した。領土内にタックスヘイブンを抱える英国や米国は消極的であったが「米英も問題意識を共有した」ことから「一定の成果」と評価した。
(竹本能文)
渡辺総裁は「G20で中国側当局が10─12月期は若干よくなる感触と説明していた経緯などから、7-9月は大幅に減速するとの受け止めが多かった」と説明した。もっとも一部で報じられているように「3%台まで減速することはない」とコメントした。
<銅が鉄鉱石より下落、中国経済は効率化投資もできない可能性>
また、中国減速で商品価格が軒並み急落するなかで、過去数カ月は鉄鉱石価格よりも銅の価格下落が大きくなっている点に注目。銅は産業効率化に必要なIT投資向け銅線需要を反映するため「生産効率化といった前向きの調整も出来ないほど中国経済が悪くなっている可能性がある」との見解を示した。
人民元について「急激に下落すれば円高要因だが、じわじわ下落する場合は円も下落する」との見通しを示した。
原油価格については、米シェールオイル・ガスの損益分岐点が従来のバレル35ドル程度から25ドル程度まで下がっており、バレル50ドル程度という現在の低価格が「今後1年程度続くとの見方が増えている」と述べた。
リマで開かれたG20財務相・中銀総裁会合は、新興国経済減速の主因である「米国と中国が明確な話をしなかったため議論が拡散した」と総括。その結果、多国籍企業の課税逃れが議題の中心となったと説明した。領土内にタックスヘイブンを抱える英国や米国は消極的であったが「米英も問題意識を共有した」ことから「一定の成果」と評価した。
(竹本能文)
最終更新:10月16日(金)16時38分
中国減速、安倍政権に逆風 財政出動か追加緩和か…国内企業萎縮で模索
SankeiBiz 10月20日(火)8時15分配信
デフレ脱却宣言が視野に入っていた安倍晋三政権が、想定以上の逆風にさらされている。中国経済の減速が鮮明になり、国内企業が萎縮しているからだ。霞が関の官僚も「チャイナショック」を想定し、対応策を模索する。難局を打開する安倍政権の対策は大規模な財政出動か、日銀による追加金融緩和か…。
自民党総裁選を無風で再選した安倍首相は、総裁2期目も経済最優先路線を貫く。9月末の訪米中の講演では「一にも、二にも、三にも経済だ」と語り、国内外に経済再生への取り組みを進めることをアピールした。アベノミクスの新三本の矢で経済成長を再び軌道に乗せるシナリオだが、首相がことさら経済を強調する背景には強い危機感がある。
危機感の最大の要因は中国の景況感の悪化だ。英調査会社、マークイットが発表した9月の中国製造業購買担当者景況指数(PMI)速報値は47.0と、8月確報値の47.3から一段と下降。好不況を判断する分かれ目の50を7カ月連続で割り込み、2009年3月以来、6年半ぶりの低水準に落ち込んだ。さらに、19日発表された中国の15年7~9月期の実質国内総生産(GDP、速報値)は前年同期比6.9%増と、6年半ぶりに7%を下回った。「中国景気の減速は明らかで、先行きには自信を持てない」(大手証券)との見方が大勢を占める。
中国からの“突風”に、国内企業は急速に萎縮しつつある。フジサンケイビジネスアイが9月23日にまとめた主要企業アンケートによると、中国経済の動向について「減速」と回答した企業は約9割に達した。“爆買い”と呼ばれる訪日中国人観光客の消費意欲の減退や輸出の減少が表面化すれば、企業活動に悪影響を及ぼす。これに対し、日銀は国内経済は全体として「緩やかな回復を続けている」との強気の姿勢を崩さない。だが、15年4~6月期のGDP改定値は、物価変動の影響を除く実質で前期比年率1.2%減。日銀が今月1日に発表した9月の全国企業短期経済観測調査(短観)は、大企業製造業の景況感が3期ぶりに悪化。経済産業省幹部は「海外経済の減速など先行きが懸念されるほか、消費の伸び悩みも響いた」と語る。
麻生太郎財務相は否定しているが、政府内で景気刺激のための補正予算編成が視野に入ったのは8月だ。中国が3日連続で人民元を切り下げ、世界同時株安を招いた時期と重なる。財務省幹部は頻繁に首相官邸を訪れ、チャイナショックの説明を繰り返した。9月半ばには、同省をはじめ経済官庁の幹部が東京都内の和食店にひそかに集まり、現状分析と今後の展望を協議した。「下手をすれば、リーマン・ショック級の衝撃がくる」などの意見が飛び出し、「効果的な対抗策を検討すべきだ」との認識で一致した。
9月末、安倍首相は旧知の政界関係者からの電話に熱心に耳を傾けていた。「日銀は相変わらず動きが遅い。このまま何も手を打たなければ、恐らく株価は1万6000円を割り込むことになるだろう」。その言葉通り、日経平均株価の終値は同月29日、中国経済への不安から前日比714円安の1万6930円となり、約8カ月半ぶりに1万7000円を下回った。
「風邪が悪化する前に予防的措置を取るのがベター」。首相官邸には、日銀による追加金融緩和を期待する声は多い。日銀は昨年10月末、「原油安で企業や家計のインフレ意識が低下するリスクを未然に防ぐ」との理由で追加緩和に踏み切った。物価上昇率2%の目標達成が危ぶまれる中、黒田東彦総裁は9月下旬に安倍首相と会談。金融緩和を実施するための環境整備は整ってきているとの見方は根強い。黒田氏は「(中国は)財政・金融政策によって安定的な成長を続けていくだろう」と中国当局の政策対応に期待を示しているが、黒田氏を知る財務官僚OBは「『中国が効果的な対応をしなければ、こちらが動くぞ』と言っているようなものだ」とみる。中国経済の低迷という難局に立ち向かう安倍政権の次の一手に、国内外の熱視線が注がれている。
自民党総裁選を無風で再選した安倍首相は、総裁2期目も経済最優先路線を貫く。9月末の訪米中の講演では「一にも、二にも、三にも経済だ」と語り、国内外に経済再生への取り組みを進めることをアピールした。アベノミクスの新三本の矢で経済成長を再び軌道に乗せるシナリオだが、首相がことさら経済を強調する背景には強い危機感がある。
危機感の最大の要因は中国の景況感の悪化だ。英調査会社、マークイットが発表した9月の中国製造業購買担当者景況指数(PMI)速報値は47.0と、8月確報値の47.3から一段と下降。好不況を判断する分かれ目の50を7カ月連続で割り込み、2009年3月以来、6年半ぶりの低水準に落ち込んだ。さらに、19日発表された中国の15年7~9月期の実質国内総生産(GDP、速報値)は前年同期比6.9%増と、6年半ぶりに7%を下回った。「中国景気の減速は明らかで、先行きには自信を持てない」(大手証券)との見方が大勢を占める。
中国からの“突風”に、国内企業は急速に萎縮しつつある。フジサンケイビジネスアイが9月23日にまとめた主要企業アンケートによると、中国経済の動向について「減速」と回答した企業は約9割に達した。“爆買い”と呼ばれる訪日中国人観光客の消費意欲の減退や輸出の減少が表面化すれば、企業活動に悪影響を及ぼす。これに対し、日銀は国内経済は全体として「緩やかな回復を続けている」との強気の姿勢を崩さない。だが、15年4~6月期のGDP改定値は、物価変動の影響を除く実質で前期比年率1.2%減。日銀が今月1日に発表した9月の全国企業短期経済観測調査(短観)は、大企業製造業の景況感が3期ぶりに悪化。経済産業省幹部は「海外経済の減速など先行きが懸念されるほか、消費の伸び悩みも響いた」と語る。
麻生太郎財務相は否定しているが、政府内で景気刺激のための補正予算編成が視野に入ったのは8月だ。中国が3日連続で人民元を切り下げ、世界同時株安を招いた時期と重なる。財務省幹部は頻繁に首相官邸を訪れ、チャイナショックの説明を繰り返した。9月半ばには、同省をはじめ経済官庁の幹部が東京都内の和食店にひそかに集まり、現状分析と今後の展望を協議した。「下手をすれば、リーマン・ショック級の衝撃がくる」などの意見が飛び出し、「効果的な対抗策を検討すべきだ」との認識で一致した。
9月末、安倍首相は旧知の政界関係者からの電話に熱心に耳を傾けていた。「日銀は相変わらず動きが遅い。このまま何も手を打たなければ、恐らく株価は1万6000円を割り込むことになるだろう」。その言葉通り、日経平均株価の終値は同月29日、中国経済への不安から前日比714円安の1万6930円となり、約8カ月半ぶりに1万7000円を下回った。
「風邪が悪化する前に予防的措置を取るのがベター」。首相官邸には、日銀による追加金融緩和を期待する声は多い。日銀は昨年10月末、「原油安で企業や家計のインフレ意識が低下するリスクを未然に防ぐ」との理由で追加緩和に踏み切った。物価上昇率2%の目標達成が危ぶまれる中、黒田東彦総裁は9月下旬に安倍首相と会談。金融緩和を実施するための環境整備は整ってきているとの見方は根強い。黒田氏は「(中国は)財政・金融政策によって安定的な成長を続けていくだろう」と中国当局の政策対応に期待を示しているが、黒田氏を知る財務官僚OBは「『中国が効果的な対応をしなければ、こちらが動くぞ』と言っているようなものだ」とみる。中国経済の低迷という難局に立ち向かう安倍政権の次の一手に、国内外の熱視線が注がれている。
最終更新:10月20日(火)13時38分
ドイツ銀行を巡る暗い噂。ドイツ発の世界恐慌の可能性も!?
HARBOR BUSINESS Online 10月16日(金)16時21分配信
ドイツの存在なくして欧州共同体もユーロ通貨も誕生していないであろう。しかし、今そのドイツが深刻な金融危機に陥る可能性があるという。
ドイツ最大の銀行であるドイツ銀行(Deutsche Bank)の行方に強い懸念がもたれているのだ。
スペインのWebメディア「mil21」によれば、ドイツ銀行の〈金融取引総額は67兆ユーロ(8710兆円)〉と言われている。それは〈ドイツGDPの20倍に匹敵する〉という。仮に、同銀行が破綻すると、ドイツだけではその負債を賄うことは出来ない膨大な負債となる。2008年に破綻したリーマン・ブラザーズが及ぼした世界金融・経済危機を遥かに上回る事態になることは間違いない。
ドイツ銀行の経営難が表面化したのは昨年からである。この1年半の間に〈株価は45ユーロ(5850円)から26ユーロ(3380円)に下落〉している。同銀行グループで〈23,000人の人員削減が実施〉された。そして、10月8日のスペイン紙『El Pais』は〈今年の第3四半期は62億ユーロ(8060億円)の赤字が見込まれ、また来年の株主への配当金が廃止される〉と報じた。
◆囁かれる数々の「不安要素」
さらに、ドイツ銀行の行方に不安を撒く種として次の4つの要因があるとスペイン電子紙『Credit y Rapidos』は挙げている。
*フォルクスワーゲン(VW)の不正ディーゼルエンジンがもたらす問題と、それがドイツの他社自動車メーカーに及ぼす影響。
*中東や中央アフリカから流入して来る難民の問題。
*ドイツの輸出が後退している。
*ドイツの重要な貿易取引相手国である中国の景気後退。
また、フォルクスワーゲンの不正問題への賠償などから、取引銀行のドイツ銀行は当面〈100億ユーロ(1兆3000億円)をVW社に融通することになっている〉ということも報じられており、この不安要素をさらに深刻なものにしている。(参照:「mil21」)
他にも、スペイン語圏ではドイツ銀行の経営に関わる不安の種は大小さまざまなWebニュース、ブログなどで取り上げられている。
同銀行が経営難にあるという噂から、〈ロシアは同銀行から50億ユーロ(6500億円)を引き出した〉という話や、〈最近3年間に違法行為があったとして80億ユーロ(1兆400億円)とその弁護料などで70億ユーロ(9100億円)を支払っている〉ということが取り沙汰されていること(参照:「mil21」)。
昨年5月に〈最高30%の値引きをしてまで流動資金だとして80億ユーロ(1兆400億円)の同銀行株を売却〉しているほか、今年3月に〈ストレステストを受けて不合格〉となっり、英国と米国とのLIBOR取引で不正があったとして米国法務省に21億ドル(2520億円)の罰金を支払う〉羽目になったことや、スタンダード&プアーズは今年6月に〈BBB+に降格〉させたこと、昨年と今年で〈二人の頭取が辞任を表明〉したことなど不安要素は数多く指摘されていること。(参照「El Robot Prescador」
などなどだ。
ギリシャの財政危機では、ギリシャはユーロ圏に残留することを決めたが、仮にユーロから離脱ということになっていれば、ドイツ銀行がギリシャに融資した資金は不良債券となってしまう。それをドイツ政府は嫌って、ギリシャをユーロ圏に留まらせたという意見もあるという。
いま、ユーロ圏では「ドイツ銀行は健全な銀行とは言えない」という認識が高まりつつある。これは、もはや一触即発、爆弾を抱えているような状況だ。何かが要因となって爆発すると、ヨーロッパそして世界を危機に陥れることになるのは明白だ。リーマン・ブラザーズの比ではない。
<文/白石和幸 photo by Gizmo23(CC BY-SA 3.0)>
しらいしかずゆき●スペイン在住の貿易コンサルタント。1973年にスペイン・バレンシアに留学以来、長くスペインで会社経営する生活。バレンシアには領事館がないため、緊時などはバルセロナの日本総領事館の代理業務もこなす。
ドイツ最大の銀行であるドイツ銀行(Deutsche Bank)の行方に強い懸念がもたれているのだ。
スペインのWebメディア「mil21」によれば、ドイツ銀行の〈金融取引総額は67兆ユーロ(8710兆円)〉と言われている。それは〈ドイツGDPの20倍に匹敵する〉という。仮に、同銀行が破綻すると、ドイツだけではその負債を賄うことは出来ない膨大な負債となる。2008年に破綻したリーマン・ブラザーズが及ぼした世界金融・経済危機を遥かに上回る事態になることは間違いない。
ドイツ銀行の経営難が表面化したのは昨年からである。この1年半の間に〈株価は45ユーロ(5850円)から26ユーロ(3380円)に下落〉している。同銀行グループで〈23,000人の人員削減が実施〉された。そして、10月8日のスペイン紙『El Pais』は〈今年の第3四半期は62億ユーロ(8060億円)の赤字が見込まれ、また来年の株主への配当金が廃止される〉と報じた。
◆囁かれる数々の「不安要素」
さらに、ドイツ銀行の行方に不安を撒く種として次の4つの要因があるとスペイン電子紙『Credit y Rapidos』は挙げている。
*フォルクスワーゲン(VW)の不正ディーゼルエンジンがもたらす問題と、それがドイツの他社自動車メーカーに及ぼす影響。
*中東や中央アフリカから流入して来る難民の問題。
*ドイツの輸出が後退している。
*ドイツの重要な貿易取引相手国である中国の景気後退。
また、フォルクスワーゲンの不正問題への賠償などから、取引銀行のドイツ銀行は当面〈100億ユーロ(1兆3000億円)をVW社に融通することになっている〉ということも報じられており、この不安要素をさらに深刻なものにしている。(参照:「mil21」)
他にも、スペイン語圏ではドイツ銀行の経営に関わる不安の種は大小さまざまなWebニュース、ブログなどで取り上げられている。
同銀行が経営難にあるという噂から、〈ロシアは同銀行から50億ユーロ(6500億円)を引き出した〉という話や、〈最近3年間に違法行為があったとして80億ユーロ(1兆400億円)とその弁護料などで70億ユーロ(9100億円)を支払っている〉ということが取り沙汰されていること(参照:「mil21」)。
昨年5月に〈最高30%の値引きをしてまで流動資金だとして80億ユーロ(1兆400億円)の同銀行株を売却〉しているほか、今年3月に〈ストレステストを受けて不合格〉となっり、英国と米国とのLIBOR取引で不正があったとして米国法務省に21億ドル(2520億円)の罰金を支払う〉羽目になったことや、スタンダード&プアーズは今年6月に〈BBB+に降格〉させたこと、昨年と今年で〈二人の頭取が辞任を表明〉したことなど不安要素は数多く指摘されていること。(参照「El Robot Prescador」
などなどだ。
ギリシャの財政危機では、ギリシャはユーロ圏に残留することを決めたが、仮にユーロから離脱ということになっていれば、ドイツ銀行がギリシャに融資した資金は不良債券となってしまう。それをドイツ政府は嫌って、ギリシャをユーロ圏に留まらせたという意見もあるという。
いま、ユーロ圏では「ドイツ銀行は健全な銀行とは言えない」という認識が高まりつつある。これは、もはや一触即発、爆弾を抱えているような状況だ。何かが要因となって爆発すると、ヨーロッパそして世界を危機に陥れることになるのは明白だ。リーマン・ブラザーズの比ではない。
<文/白石和幸 photo by Gizmo23(CC BY-SA 3.0)>
しらいしかずゆき●スペイン在住の貿易コンサルタント。1973年にスペイン・バレンシアに留学以来、長くスペインで会社経営する生活。バレンシアには領事館がないため、緊時などはバルセロナの日本総領事館の代理業務もこなす。
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思わず息を呑む生後21日間のミツバチの姿
アナンド・ヴァルマー
ミツバチが姿を消している事は誰もが知っていますが、ミツバチの巣がそれ程までに脆弱化して来ている原因は何でしょうか?写真家のアナンド・ヴァルマーは、自分の裏庭でミツバチの生態を撮影しました。このナショナル・ジオグラフィックの企画を通して、ミツバチの棲家の叙情的な一コマを垣間見れると共に、生後21日間のミツバチの命が寄生ダニに脅かされている様子を目の当たりにする事が出来ます。[new]
アナンド・ヴァルマー
ミツバチが姿を消している事は誰もが知っていますが、ミツバチの巣がそれ程までに脆弱化して来ている原因は何でしょうか?写真家のアナンド・ヴァルマーは、自分の裏庭でミツバチの生態を撮影しました。このナショナル・ジオグラフィックの企画を通して、ミツバチの棲家の叙情的な一コマを垣間見れると共に、生後21日間のミツバチの命が寄生ダニに脅かされている様子を目の当たりにする事が出来ます。[new]