いやあ! アメリカンサイズって巨大ですよね。 レストランでうっかりステーキヤフライドチキンやシェイク
などを注文するとあまりの巨大さに食欲が失せてしまいます。 しかもですね、味付けが半端ではあり
ません。フイリップモリスなどという巨大食品企業が目をつけた巨大食品産業はたちまち買収され
傘下に落ち、NPO法人のモネル研究所などが解明した・砂糖・塩・油の理想的配合ポイントである
至福ポイントに設定された依存性の高い濃厚な味付けで統一された恐ろしい一種の麻薬の様な
食品群が大量に品揃えされているのです。
何も知らない子供たちは、たちまち巨大悪徳食品メジャーの鴨となり生涯親しんだ食品の奴隷となって
しまうのです。
悪名高きモネル研究所→ http://www.monell.org/
しかも、健康に悪影響する食品はポテチやフレークにスナック菓子やファーストフードばかりではなく、
大量の成長ホルモンを投与された速成牛や豚にチキンと言った似非食品ですっかり慣らされて
不健康このうえない肥満に陥っているのです。しかも学校給食こそは次代を担う子供たちに対する
最重要な感化教育の場となっていて食品企業の魔の手はとどまるところを知らず、至福ポイントに
子供たちを習慣づけるために各社激戦の主戦場という次第なのです。
これに危機感を感じているのがなんと国防を司る兵役担当者のみだという当たりが末期的です。
何しろ動作が緩慢な上標的となる体が大きいのですから兵士としては最低てす。
その上あまりの肥満で戦闘機や戦車は搭乗が困難、しかも持病持ちで戦争遂行能力は皆無と
なるに至っては国家存亡の危機と言う次第です。
以下は、中央政府も研究機関も政治家たちも、またマスコミもどこもかしこもすっかり巨大食品産業
に手名付けられた中で、唯一独立を保つことのできる退役軍人が存在したことは巨大食品産業の汚染
マネーですっかり手名付けられた米国社会にも非汚染地帯が存在していたという奇蹟である事は
違えません。米国国家安全保障の根幹である兵士の適性か肥満によって危機に瀕していることを
伝える深刻なネットニュースは以下です。もちろん日本の食品産業も多くがこの米国悪辣資本の軍門に
下り傘下企業として日本国民の不健康に多大な貢献をしていることは自明です。
そして恐ろしいことに多くの食品巨大産業は自分たちの傘下企業が暴利を得ている人々を病気にする
似非食材による暴利で満足せず。自分たちが作る不健康食品群にって生じる肥満高血圧糖尿病や
保存料着色料に加えて食品残留農薬によって激増するあまたの病気に投与されるあまたの薬と
いう名の毒物を生産する企業をも物色していわゆるマッチポンプ形式による企業全体の増収増益
を目論見、地獄の閻魔や悪魔もしり込みするほどの暴虐武人ぶりです。
コラム：学校給食は「国家安全保障」問題
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Samuel E. Ebbeson
［１５日 ロイター］ - 子供たちが学校給食で口にする食べ物は、最前線で活躍する米軍兵士たちにさえ影響を与える──。なぜ退役軍人が学校給食を気にしているのかと不思議に思う人がいるかもしれないが、子供の肥満は国家安全保障にとっても深刻な問題なのだ。
筆者は軍人事政策担当の国防次官補代理として、採用や米軍兵士１４０万人を管理する責任を担った経験を持つ。だからこそ、１７─２４歳の若者の約３人に１人が兵役につくには太り過ぎていることに危機感を募らせているのだ。
現役兵士のうち１２％が肥満であり、２００２年から６１％増加している。軍は年間１５億ドル以上を費やし、肥満に関係する健康問題に対処している。
もし太り過ぎていたり、カルシウムが不足していたり、子供時代に運動不足だったりするならば、入隊して負傷するリスクは非常に高まる。米復員軍人援護局は、筋骨格系障害を負った兵士に年間５０億ドル以上支払っている。
米疾病予防管理センター（ＣＤＣ）によれば、米国民はわずか１世代で子供の肥満率を３倍に上昇させたことの高い代償を支払っている。そのツケは軍でも一般社会でも同じだ。
肥満は複雑な問題であり、解決策も１つというわけではない。そんな中、学校での栄養環境が食習慣を変える第１歩になることは間違いない。子供たちは１日のカロリーのうち最大で半分を学校で摂取している。
米下院教育労働委員会は１５日、全国の学校給食について公聴会を開催。新たに公表された研究はまた、議会に行動を促す理由をさらに与えている。同研究では、生徒たちは体にいい食べ物を好むだけでなく、果物と野菜をもっと食べていることが明らかになった。
専門誌「チャイルドフッド・オビーシティー」に掲載されたイエール大学ラッド食料政策・肥満センターの研究によると、健康な食べ物を出された生徒は、主食を約２０％以上多く食べ、野菜も４０％以上多く食べた。さらには、果物を選ぶ子供たちが２０％以上増えたという。
こうしたことなどから、多くの元軍高官が２０１０年の新しい学校給食法への強い支持を示す超党派の国家安全保障団体「Mission: Readiness」に参加している。議会での超党派的な取り組みや学校の専門スタッフらのおかげで、これまで脂肪や糖質や塩分が多かった給食は、果物や野菜や全粒粉で作られた食事へと生まれ変わった。
幸いなことに、こうした取り組みはうまくいっている。農務省は、全米の学校給食の９０％は健康な食事だとしている。また、すべての学年で健康な食事が浸透していることも、学校管理者への最近の調査で明らかになっている。
ただし、一部の学校では新しい食事を用意するのに必要な健康な食材や道具などを入手するのが困難だと指摘する声もあがっている。
これに対し、農務省は基準に柔軟性をもたせ、タンパク質摂取量の上限を撤廃したり、全粒粉ではないパスタの使用を認めたりしている。加えて、ビルサック農務長官は、新たな学校給食設備のために数千万ドルの補助金を出すと発表。そのほか、学校の栄養士をトレーニングするのにかかる費用も負担するとしている。
われわれは困難に直面している学校への支援を続けるべきだ。そして軍のように、状況が厳しくなっても支援をやめるべきではない。子供たちの健康と米国の安全保障のために、何があっても健康な給食を提供する取り組みから撤退してはいけないのだ。
＊筆者は元米陸軍中将で、軍人事政策担当の国防次官補代理を務めた経歴を持つ。現在は元軍高官らが組織する超党派の国家安全保障団体「Mission: Readiness」のメンバー。