お気づきだろうか。不気味な余震、地下水温の上昇、深海生物の大量発生……東日本大震災の直前と同じような異変が増えている。われわれの国は、巨大地震から逃れることはできないのだろうか。

　日本列島が、3・11の直前の状況に似てきている。近々、また巨大地震が起こるのではないだろうか―地震の専門家たちの間で、こんな不穏な噂が囁かれている。

　なぜいま、そんな話が持ち上がっているのか。

　発端となったのは、2月3日、筑波大学やスイス連邦工科大学の研究グループが発表した衝撃的な研究結果だった。

　この研究を行った筑波大学准教授のボグダン・エネスク氏が語る。

　「我々は、太平洋プレート上で起こる地震活動を'98年から調査してきました。東日本大震災が起きたことで、プレート境界に溜まっていた地震のエネルギーは一気に放出されました。

　研究結果から推測すると、その地震エネルギーのレベルが、昨年9月までに震災前と同じレベルに戻ったと考えられるのです」

　巨大地震は、長期間にわたって徐々にエネルギーが蓄積し、それが限界に達すると発生すると考えられている。東日本大震災のような大地震が起きると、地震によって放出されたエネルギーがもとの状態に戻るのには、10年程度はかかると思われていたため、専門家の間で大きな話題となった。

　エネスク氏が続ける。

　「これまでは、大地震はある程度の間隔をおいて規則的に発生すると考えられていましたが、それを否定する結果となりました。

　大地震は不規則に起きるということです。大きな地震が来たから、その後の数十年は大丈夫だろうという『安全な期間』はないと言えます」

　大地震が心配される二つ目の理由は、2月17日に岩手沖で発生した2つの地震だ。

　その日、午前8時6分に発生した地震はM6・9。各地で震度4の揺れを観測した。津波注意報が発令され、約6300人が高台に避難。岩手県で最大20㎝の津波が観測された。同じ日の午後1時46分。今度は、M5・7、青森県で最大震度5強となる地震が起こった。

　じつは、東日本大震災が起こる少し前にも、三陸沖で同じような地震が観測されている。

　'11年3月9日、午前11時45分のことだった。M7・3、宮城県では震度5弱を観測した。まさか、この後に、M9、最大震度7の巨大地震が起こるとは誰も予測していなかっただろう。

　気象庁の発表によると、先の2月17日の地震は「(4年前の)東日本大震災の余震と考えられる」というが、「余震だから心配ない」などと油断はできない。

　元東京大学地震研究所准教授の佃為成氏は、次のように警告する。

　「歴史的に見ると、巨大地震が起こったあとには、本震よりマグニチュードで1程度小さい規模の余震がかなりの確率で起こっていることがわかっています。しかし東日本大震災が起きたあと、そのレベルの大きな余震は来ていません。そのため今後、最大でM8の余震が起こる可能性が大いにあるのです」

　日本列島の「不穏な動き」はこれだけではない。

　佃氏は、長年にわたって地下水温と地震との関係の調査を続けているが、そこでも異変が見つかっているという。

　「新潟県阿賀野市の出湯温泉というところで、地下15mの泉源の温度を観測しています。3・11の前には、普通では考えられない水温の急上昇があり、その後、地震が起こりました。そして最近、また気味の悪い動きがあります。ずっと停滞していた水温が、急上昇したのです。これは、地震前の地殻活動が始まったことを示していると考えられます」

 

　　

　3・11前には、深海魚のリュウグウノツカイなどが引き揚げられたというが、最近はこんな「前兆」も観測されている。

　「昨年から、日本海でダイオウイカが数多く発見されています。ダイオウイカは海底600~1000mに生息する深海生物なので、海面近くに上がってきて捕獲されるというのは、異常事態。

　魚介類は電磁波には非常に敏感なため、地震との関連が推測されます。地殻が動いて電磁波が放射されている可能性があるのです」(元前橋工科大学教授・濱嶌良吉氏)

　現在、日本列島に起きているさまざまな異変。これはまさに「3・11の直前と同じ状態にある」と言っていい。常に巨大地震の危険にさらされるのは、もはやこの国の宿命なのだろうか。

　では、具体的に巨大地震が来るかもしれない地域はどこなのか。多くの専門家がもっとも危険視している場所は、日本で一番人口が密集する「首都圏」なのだ。

　なぜか。

　武蔵野学院大学特任教授の島村英紀氏が解説する。左に記した図も併せて見てほしい。

　「東日本大震災は、日本列島の東、南北500kmにわたるプレート境界付近で発生しました(図中の『2011年3月11日の震源域』部分)。境界の東側の太平洋プレートが、西側の北米プレートの下に滑り込んでいるのですが、沈み込んだプレートがそのひずみに耐えられなくなり、元に戻ろうとして地震が起きた。

　しかし、両プレートの境界はこの500kmだけでなく、さらに南北に長く続いています。沈み込んだ太平洋プレートのひずみ、つまり地震エネルギーは境界の南北にはずっと溜まったままというわけです。

　東日本大震災は、太平洋プレートの深いところで耐えていた『留め具』が外れた状態。そこ以外の南北のプレート部分は、エネルギーのバランスが崩れたことで、より地震が起きやすくなっているのです」

　そんな中、2月17日に太平洋プレートと北米プレートの北側の境界で地震が発生した。これによって、北側のエネルギーは多少なりとも発散されたことになる。

　島村氏が続ける。

　「一方、南側の房総沖では大きな地震はこのところ起きていません。プレート境界の南側、つまり房総沖では地震エネルギーが発散されずに蓄積され続けているということ。ここで大きな地震が生じて、首都圏に被害が及ぶ可能性が高まっているのです」

　房総沖はいまだに地震が起きていない「空白の地帯」。いますぐ巨大地震が起こってもおかしくない「もっとも危険なエリア」なのだ。

 

　　

　それ以外に、首都圏は大地震のこんなリスクも抱えている。前出の濱嶌氏が言う。

　「房総沖には、日本海溝、伊豆・小笠原海溝、相模トラフという3つの海溝(プレートが沈み込んでできる溝)が集まる『三重会合点』と呼ばれる場所があります。このように3つの海溝が1点で接する場所は、世界で唯一です。

　東日本大震災が日本海溝で起こったことで、三重会合点の力のバランスを取るために他の2つの海溝が動き、その2つの海溝で地震が起こるリスクが高まっていると言えます。

　さらに'12年には、伊豆小笠原海溝で300km、160kmに及ぶ2つの巨大な活断層が発見されました。ここでM9クラスの巨大地震が発生する可能性も充分ありえます」

　この房総沖で巨大地震が起きた場合、その被害は凄まじいものになるという。

　「東京湾に5~6mの津波が押し寄せる危険があります。東京湾は閉鎖的な空間のため、海水が逃げる場所がない。津波が来たら、湾岸の臨海工業地帯は壊滅的な被害を受け、3000基ともいわれる燃料タンクが破壊されます。大規模な火事が発生することは避けられません」(前出・濱嶌氏)

　東日本大震災から、もうすぐ4年が経過する。「もう4年」と思う人もいるかもしれないが、被災地の人々にとっては「まだ4年」。

　あれほど大きな被害を受けたのだから、2度目はないはず―そう思いたくもなるが、日本に住んでいる以上、地震のリスクから逃れることはできないのである。

　「週刊現代」2015年3月7日号より