広島の放射線医学研究所は治療ではなく、原爆の影響を過少評価する為のアメリカの
世界戦略でした。 もし、原爆が悲惨な放射線被害を人体にもたらすことが発覚しては
核爆弾や核ミサイルは非人道兵器となり、実戦に使用した米国は人類に対する犯罪
国家の汚名を着せられ、核拡散防止条約(ＮＰＴ）による核の優位によるパックスアメリカーナ
と言う、米国の覇権は霧散してしまったのです。
それを防ぐ為に是が非でも「核や放射能は人類に易しく安全である。」 とう言うプロハガンダ
で世界を席巻する必要が合ったのです。 そして、遅れて核保有国となった連合国は
そのままの戦争遂行組織を「国際連合」という平和組織に偽装して、国連常任理事国に
核保有国を厚遇してその特権を守り続けています。
その手先は「国際放射線防禦委員会」という内実とは全く反対の組織をでっち上げ、
米国が主導していることを伏して英国のNPO法人として「人体被曝過少評価基準」を世界に
強要しています。 それがあって初めて核抑止力や原子力発電所が建設維持が可能なのです。
もし、本当の事= 放射線の強烈な危険性 が外部に公表されては、全ての核武装は
国際的な人道犯罪となり、原子力発電所も定時の放射能放出や定期点検時の厖大で
濃厚な放射能放出に加えて放射性廃棄物の維持管理が禁止されて、核は犯罪となって
しまうからなのです。
その様な、核と放射線被曝の危険性を隠す為に米国が暗躍し、人類が放射能の真実を
知らされずに要ることを報じるネットニュースは以下です。
如何様な低線量であっても放射線が人体に重大な悪影響を与えることを実証した
世界人類唯一の重要な論文はこちらです。
被爆者寿命調査 LSS 14報 http://blogs.yahoo.co.jp/semidalion/46294046.html
論文 http://www.rerf.or.jp/news/pdf/lss14.pdf#search='被爆者・寿命調査LSS 第14報'
以下はチエルノブイリや福島の悲劇を経験するために最も問題な放射線の影響を過少評価する
米国の世界戦略を批判した1966年の英国の一科学者の告発を報じるネットニュースです。
「原爆の父」英博士が米国批判 放射線被害、過小評価と
１９６６年１０月５日、ロンドンで記者会見するウィリアム・ペニー博士（ＰＡ＝共同） |
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【ロンドン共同】英国の核開発を主導し「原爆の父」と呼ばれ、米国の原爆開発にも関与したウィリアム・ペニー博士（１９９１年死去）が日本への原爆投下から約４カ月後、「米国は放射線被害を（政治的な目的で）過小評価している」と強く批判していたことが１０日までに、英公文書館に保管されていた文書で分かった。博士は独自に「殺傷要因」を特定するため、英科学者を米国の核実験に派遣する必要性を訴えていた。
米国は当時、放射線による悲惨な被害実態が世界に知られることを警戒、厳しい報道規制を敷いていた。文書は、米国が最重要同盟国の英国に対しても核兵器の本質を隠していたことを示している。