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エボラ出血熱中国経由の可能性リスクと特効薬の実態

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エボラ出血熱の日本上陸がネットニュースで取り上げられています。やっぱり中国経由と言う
 
のですが、まあ一番可能性が高いのは否めません。何しろ、今回の感染でも友好関係を
 
見せつけるために医療関係者を十数名派遣し、悉く感染して入院や収容所での死亡が
 
報道に散見されました。当然、帰国した医療関係者もあるでしょうからその後が気になる所
 
です。そしてお国柄感染者の入国や発生は全て秘匿されますから、万が一の時には
 
いきなり大量患者発生と言う事態になりかねません。
 
  そして、その下には特効薬とされるアメリカの製薬メーカー「マップ・バイオファーマシュー
 
ティカル社」が開発を進める未承認薬「ZMapp」の投薬結果情報が記されています。10名に
 
投与して4名に効果があったと言う事は6割に効き目が見られないと言う事になります。
 
元々エボラ出血熱は5割の致死率で5割は自然治癒する事が分かっていますから、結論は
 
明白、全く効かない気休めの薬と言う事になります。 まあ、他に当てもない現状では米国の威信
 
ではなく利益を賭して効果があったと吹聴するしか能がないのがエボラ関係者の実態という次第です。
 
 以下はエボラ感染拡大の恐怖と治療の実態を報じるネットニュースです。 
 
 

恐怖のエボラ出血熱、日本での流行の可能性は本当に低い?そのカギを握るのは中国?

 
恐怖のエボラ出血熱、日本での流行の可能性は本当に低い?そのカギを握るのは中国?
オオコウモリ
 今年3月に西アフリカのギニアで発生したエボラ出血熱の流行は、その後、同国に隣接するシエラレオネ、リベリアにも飛び火し、世界保健機関(WHO)の報告では、8月19日までに疑いを含む2240人の感染報告があり、1229人が亡くなっている。WHOは8月8日、「国際的な公衆衛生上の緊急事態」との認識を示し、感染拡大防止に国際的な協力を訴えた。

 これまで、日本でのエボラ出血熱の感染報告はなく、リベリアで感染してスペインに搬送された司祭が死亡した例を除いては、アフリカ以外での感染もなかった。しかし最近、ギニアとナイジェリアで働いていたミャンマー人がヤンゴン空港でエボラ出血熱の症状が認められ、病院へ緊急搬送されている。また、ナイジェリアからインドに到着した男性にエボラ出血熱の兆候が見られ、やはり病院に搬送されている。香港滞在中のナイジェリア男性に感染の疑いがあり検査されたが、陰性だったと報告されている。こうした複数の報告を見るにつけ、各国の水際でどれほど感染者の流入を防ぐことができるのかは不明だ。

 エボラウイルスは、血液、唾液などの体液や排泄物との接触、あるいはこうしたものの飛沫を通じて感染し、空気感染の可能性は否定されている。中央アフリカ、西アフリカの感染者と直接の接触がなければ、まずは感染しない。日本からこの地域への渡航者や逆にこの地域から日本への渡航者は少ないため、日本での流行の可能性は極めて低いといっていい。この病気の感染が拡大するか否かに大きな影響力を持つのは、実は中国かもしれないのだ。

●中国でのSARS大流行もオオコウモリの食習慣が原因?

 なぜなら、エボラ感染国がある西アフリカ地域では1万人とも2万人ともいわれる中国人が現場労働者として働いているという。こうした労働者が中国へ帰国することによって、中国国内へ飛び火する可能性がある。中国からは年間130万人以上の観光客やビジネスパーソンが来日している。日本からはるか彼方のアフリカだけでの出来事だと楽観視できなくなってきている。

 さらに、エボラウイルスの「宿主」の可能性が高いといわれているオオコウモリ類を食べる習慣が中国にあることも不安要素のひとつだ。西アフリカの感染拡大の原因のひとつに、オオコウモリを食べる習慣が指摘されているが、同じような習慣が中国をはじめとするアジアやオセアニアの複数の国にもある。特に広東料理では、オオコウモリは高級食材として知られている。

 2002~03年に中国では重症急性呼吸器症候群(SARS)が大流行したが、この感染拡大の主要なルートが食用コウモリだったとされているのだ。

 そんな中、8月24日に今度はアフリカ中部コンゴでエボラ出血熱の感染による死者2人が確認された。西アフリカで猛威を振るうウイルスとは種類が異なるといわれるが、このウイルスが猛威を振るい始めたらいったいどうなっていくのか、事態はまったく予断を許さない状態にある。
チーム・ヘルスプレス
【関連記事】
 

数百人分しかない「エボラ特効薬」を投与される患者の条件は

 西アフリカで猛威をふるうエボラ出血熱。8月20日時点で感染者2615人、死者1427人に上り、収束には半年以上を要すると見られている。
 
 致死率最大90%とされるウイルスに対し、効果があると注目されるのが、アメリカの製薬メーカー「マップ・バイオファーマシューティカル社」が開発を進める未承認薬「ZMapp」だ。米国食品医薬品局(FDA)では未承認だが、WHOが投薬を許可。現在まで少なくとも10人に投与され、4人に改善が見られた。
 
 だが、この薬は圧倒的に数が足りない。在庫は数百人分程度なので、投与する患者には優先順位を付けなければならない。FDAは、「(未承認薬なので)公式見解は出せないが、エボラの拡散を防ぐために第一線で働く人に優先して投与されるのが当然だ」という。実際、確認できる範囲ではすでに投与されたのは医師や看護師ら医療従事者だけだ。
 
 そこにも順番がある、と語るのは米国の医療行政関係者だ。
 
「キリスト教慈善団体から派遣された米国人医師や、病院を拠点に活動してきたスペイン人宣教師といった宗教関係者が最初に投与された。製薬メーカーに多額の見返りを支払える資金潤沢な団体に近い患者から優先されている印象がある」
 
 今後、薬の生産量が増えれば解決される問題なのだが、それも簡単ではない。
 
「マップ社は社員10人に満たず生産能力が低い。他の大手製薬メーカーで17種類の治療薬が開発中だが、遅々として進んでいない。1つの新薬を開発するには100億円以上の研究費がかかる。アフリカでしか発生していない病気の治療薬では、その投資費用を回収できるか疑問がある。だから大手は開発に積極的ではない」(同前)
 
 厳しい現実だが、医療には常にカネの問題がついて回るのである。

※週刊ポスト2014年9月12日号


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